歯医者の医療費控除、対象になる治療とならない治療の違い

歯医者の治療費は治療目的であれば医療費控除の対象になります

歯科医師による診療や治療の対価は、病状に応じて一般的に支出される水準を著しく超えない範囲で医療費控除の対象になります[1]。これは保険診療に限らず、自由診療であっても「治療を目的としているか」が判断の軸になります。虫歯治療、歯周病治療、抜歯、入れ歯の費用などは基本的に対象と考えてよいでしょう。

保険診療だけでなく金やセラミックを使った治療費も対象になります

国税庁のタックスアンサーでは、金やポーセレンは歯の治療材料として一般的に使用されているため、これらを使った治療の対価は医療費控除の対象になると説明されています[1]。当院では、う蝕検知液とマイクロスコープを使って削る量を最小限に抑える虫歯治療や、MTAセメントによる神経保存、オールセラミック・ジルコニアセラミックによる審美治療を提供しています。これらも治療目的であれば控除の対象に含められる可能性があります。

通院にかかる公共交通機関の費用も医療費控除に含められます

治療のための通院費も医療費控除の対象になり、小さなお子さんの通院に付き添いが必要な場合は付添人の交通費も含められます[1]。ただし通院費として認められるのは交通機関を利用した場合に限られ、自家用車で通院したときのガソリン代や駐車場代は対象になりません[1]。当院はJR八王子駅南口すぐの立地で、公共交通機関でのご来院がしやすい環境にあります。

予防歯科や定期検診の費用は治療に関連する範囲で判断されます

医療費控除の対象となる医療費は、医師または歯科医師による診療または治療の対価であることが基本条件です[2]。単純な健康診断や、病気の予防・健康増進のみを目的とした費用は原則対象に含まれません[2]。予防歯科の費用の考え方については予防歯科の費用はいくら？保険適用と自費診療の目安を詳しく解説でも詳しく解説していますので、あわせてご確認ください。

美容目的や予防目的の費用は医療費控除の対象になりません

歯列矯正であっても、容ぼうを美化するための費用は医療費控除の対象になりません[1]。同様に、健康診断の費用や医師等への謝礼金なども原則として医療費には含まれません[2]。「治療目的かどうか」という一点が、対象・対象外を分ける最大のポイントです。

見た目を整えるだけの目的と判断される治療は対象外になりやすい

歯列矯正が必要と認められるかどうかは、矯正を受ける人の年齢や矯正の目的などから判断されます[1]。咀嚼機能や発音などの改善を伴わず、単に見た目を整えるためだけの治療と判断される場合は、控除の対象外となる可能性があります。当院ではセラミック矯正やホワイトニングも自費診療として提供していますが、これらを検討される際は治療の目的を歯科医師としっかり話し合っておくことをおすすめします。

自家用車のガソリン代や駐車場代は通院費として認められません

前述のとおり、通院費として認められるのは交通機関などを利用した際の人的役務の提供の対価に限られ、自家用車のガソリン代や駐車場代は医療費控除の対象になりません[1]。当院には専用駐車場がなく近隣コインパーキングをご利用いただく形になりますが、次回来院時に領収書をご提示いただくと上限400円を現金でご負担する取り扱いを行っています。

デンタルローンの金利や手数料相当分は対象外です

歯科ローンに係る金利および手数料相当分は医療費控除の対象になりません[1]。ローンを利用する場合は、治療費本体と金利・手数料を分けて把握しておくことが大切です。詳しくは後述の見出しで整理します。

インプラントや矯正も治療目的なら医療費控除の対象になります

インプラント治療や矯正治療は自費診療になることが多く、費用が高額になりやすい治療です。これらも咀嚼機能の回復や不正咬合の改善といった治療目的であれば、医療費控除の対象になる可能性があります[1][2]。

インプラントは機能回復を目的とする場合に対象になりやすい

医療費控除の対象となる医療費は、歯科医師による診療または治療の対価であることが基本です[2]。入れ歯が合わずに咀嚼機能に支障が出ている場合など、機能回復を目的としたインプラント治療は対象と考えやすいケースです。当院ではCT・シミュレーションソフト・サージカルガイドを用いた精密治療を行い、インプラント統括の多田将人がバックアップする体制を整えています。費用の内訳についてはインプラントの費用、1本いくらかかる？内訳と負担を減らす方法、通院回数についてはインプラント治療、何回通えばいいの？通院回数と期間の目安をご覧ください。

子どもの発育を考えた矯正は対象と判断されやすい傾向があります

発育段階にある子どもの成長を阻害しないために行う不正咬合の歯列矯正のように、矯正を受ける人の年齢や目的から矯正が必要と認められる場合の費用は、医療費控除の対象になります[1]。当院では床矯正など成長期の力を活かした小児矯正を行い、将来の矯正負担の軽減を目指しています。

成人の矯正は目的によって判断が分かれることがあります

成人の矯正治療は、咀嚼機能や発音の改善を目的とする場合と、見た目の向上のみを目的とする場合とで判断が分かれることがあります。当院では成人矯正としてインビザラインとワイヤー矯正に対応しており、矯正歯科担当医と治療方針を相談しながら進める体制を整えています。マウスピース矯正における装置交換後の痛みについてはマウスピース矯正、交換したら痛い。その痛みいつまで続くの？も参考にしてください。

デンタルローン利用時はローン契約成立の年に控除を申告します

歯科ローンを利用する場合、信販会社が立替払いをした金額は、その立替払いをした年（歯科ローン契約が成立した時）の医療費控除の対象になります[1]。実際の返済が翌年以降に続いても、控除の対象となる年はローン契約が成立した年です。

ローンの契約書や信販会社の領収書を保存しておく必要があります

歯科ローンを利用した場合、患者の手元に歯科医からの領収書がないことがあります。その場合は医療費控除を受ける際の証明書類として、歯科ローンの契約書や信販会社の領収書を保存する必要があります[1]。当院ではJACCS・エポスのデンタルローンに対応し、月々3,000円から最大120回までの分割払いが可能です。契約時に控除に必要な書類の扱いも一緒にご確認いただけます。

治療期間が年をまたぐ場合はそれぞれの年に支払った分が対象になります

治療中に年が変わるときは、それぞれの年に実際に支払った医療費の額が各年分の医療費控除の対象になります[1]。ローンではなく現金・カードでの分割払いを選ぶ場合も、支払いのタイミングによって申告する年が変わる点に注意が必要です。当院は現金・クレジットカードでのお支払いにも対応しており、医療費控除の対象となる治療も含まれます。

まとめ

• 歯科医師による診療・治療の対価は、一般的な水準を著しく超えない範囲で医療費控除の対象になります[1][2]
• 美容目的の治療や、通院時の自家用車のガソリン代・駐車場代は対象外です[1]
• インプラントや矯正治療は、機能回復や発育段階での不正咬合改善など治療目的であれば対象になりやすい傾向があります[1]
• デンタルローンを利用した場合は契約が成立した年が控除の対象年となり、金利・手数料は対象外です[1]
• 当院ではCT・光学スキャナーを用いた精密治療やJACCS・エポスのデンタルローンに対応しており、費用面のご相談にも応じています

参考文献

[1] 国税庁「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」nta.go.jp

[2] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」nta.go.jp

[3] 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」nta.go.jp